2016年1月14日に日本でもローンチされたFacebookのInstants Articlesについて、先行して公開されていたアメリカでの実績も含めまとめてみました。インターネットニュースサイトなど、Facebook経由の流入が増えてきている企業も多いと思います。今後のメディア運営の参考になれば幸いです。
Instant Articlesとは何か？
Instant Articlesとは、ニュースサイトなどがウェブで公開している記事コンテンツをFacebookアプリ内のニュースフィードで、高速に表示させることができる仕組みです。ウェブから記事データをダウンロードすることなく表示させるため、通常の記事よりも10倍以上早く読み込むことができます。記事の読み込みにストレスを感じていたユーザーに、今までより快適な記事の閲覧体験を可能にする機能です。
また写真のパン・チルトや動画の自動再生、音声キャプションの埋め込み、インタラクティブな地図など、新しい機能を記事内に盛り込むことが可能です。記事の閲覧が、より高速に、そしてリッチに体験できるのが特長です。
記事の提供者へは、Instant Articlesで公開するにあたり、最適化された記事を作成できるツールが提供されており、記事やブランド体験、収益化の機会を自ら管理できるよう設計されています。ユーザーと記事の提供者、双方にメリットのある仕組み作りがなされています。
Instant Articles記事の見分け方
Instant Articlesに対応した記事は、特長的なマークで見分けることができます。上のキャプチャからわかる通り、記事の右上に ⚡のマークがついています。
Instant Articlesの効果
2015年よりアメリカでは公開されており、具体的な効果も見えてきているようです。New York Timesが2015年11月9日〜12日にかけて投稿したInstant Articlesに対して、同社がそれまでに投稿したリンク投稿とのエンゲージメントをNewsWhips社が独自に調査しています。結果としては、圧倒的にInstant Articlesの効果がいいようです。
99記事のリンク投稿の平均エンゲージメント数
- シェア数: 335件
- コメント数: 173件
- いいね！数: 1,437件
19記事のInstant Articlesの平均エンゲージメント数
- シェア数: 1,219件
- コメント数: 944件
- いいね！数: 3,438件
いいね！数2.5倍、投稿シェア数3.5倍、コメント数が5.5とエンゲージメント効果が大きく出ています。
Instant Articles See Higher Engagement Levels | The Whip
日本の参画企業
代表的な企業としては、次の6社が挙げられます。新聞社やビジネス系のニュースメディアがメインですね。
- 朝日新聞社
- 産経デジタル
- 東洋経済オンライン
- 日本経済新聞
- 毎日新聞
- 読売新聞
参画にあたり、東洋経済オンライン編集部長の鈴木雅幸氏は、次のようなコメント寄せています。
「東洋経済オンラインは企業分析を中心に幅広いジャンルのオリジナル記事をお届けしており、長文の記事でもストレスなく閲読できるインスタント記事に大きな可能性を感じています。『経済ニュースの新基準』である当媒体を、多くのFacebookユーザーの皆様に体験して頂ける好機にしたいと考えております。」
長文になればなるほど、ダウンロードに時間がかかり、待ち時間のストレスも増えます。Instant Articlesの高速表示により、東洋経済オンラインの記事のような分析記事は、大きく恩恵を受けることができそうですね。
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モバイル体験を向上させる競合の動き
モバイルでの記事閲覧体験をよりよいものにしようという動きは、Facebook以外にも見ることができます。代表的な企業がGoogleです。GoolgeはAMPという検索結果から記事を高速で閲覧できる仕組みを作るプロジェクトを進めています。興味がある方は、こちらの記事を読んでみてください。
Instant Articlesから予想できる3つの未来
ここからは筆者の勝手な推測になりますが、Instant Articls含め、記事配信先が増えていく中予想されることを考えてみました。
①長文記事が増える
先ほど触れた東洋経済オンラインの例のように、これまでダウンロードに時間がかかっていた長文記事が快適に表示されるようになるので、より多くの方の目に触れる機会が増えそうです。それに伴い、記事提供側も長文記事を作成することに注力し始めるのではないでしょうか。
②Instant Articlsはアプリとして切り離される
Facebookはメッセンジャーをアプリとして切り離したことにより、メッセンジャーアプリのユーザーを増やすことに成功しました。さらに写真機能についてもMomentsというアプリで切り離しを進めています。このように、Facebook内の機能をアプリとして切り離し、ユーザーを増やす戦略をFacebookはとっているのです。このことからInstant Articlesもアプリとして切り離しされる可能性はありそうです。
③各メディア最適化の負担を軽減する必要がある
Facebookに限った話ではないのですが、GoogleのAMPも含めさまざまな企業が独自のフォーマットを用意するようになりました。それぞれに対し、記事の提供者が対応することは非常に負担の大きい話になります。そのため、最適化の部分を担当する代理店など、新しい仕事の形が出てきそうです。
最後に
いかがでしたでしょうか。すでに海外では一定の成果を上げているInstants Articlesですが、日本でどうなるか楽しみですね。現在は大手メディア機能のみが対応していますが、今後はさらにユーザーが拡大していくことが予想されます。もしかしたら個人メディアも範囲に含まれるかもしれませんね。
※本記事は個人の意見ですので不備あればコメントください。
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